（前略）
スポーツは単なる体育の延長ではなく、経済の活性化、環境改善、観光の魅力向上、文化の醸成につながる力を持っていると話し、「スポーツの力」を活用したさいたま市のコミュニティの再生にも期待を寄せる清水市長。その構想実現の舵を取るのが、ＳＳＣの会長を務める池田純氏だ。
浦和レッズ、大宮アルディージャ、西武ライオンズなど、埼玉県全域で見ればプロアマを含めスポーツチームを数多く有しているものの、さいたま市と言われてすぐに「スポーツの街」と浮かぶほどのブランディングはできていない。池田氏によれば「スポーツ」という大カテゴリと同時に、すでに実績のあるツール・ド・フランスさいたまクリテリウムという世界大会の開催を通じ、「自転車の街」という実際の街づくりを通して、印象の浸透、文化形成を行うべきだという。
VICTORY 2019/5/31
官・民連携で目指す！さいたま市のスポーツブランディング
「スポーツの街」と言われても、漠然としていていまひとつピンと来ないが、平たく言えば街に何らかのキャラクター付けをしたいということだろう。
人口126万人を擁する大都市ながら、「東京のベッドタウン」という以外にこれといったイメージを持たないさいたま市。これは地域ブランディングにおいてデメリットのように見えるが、見方を変えれば、「どんな色にも染まりやすい」という長所としても解釈できるかもしれない。
さいたま市が取り組むスポーツ都市計画はすでに2013年から世界的な自転車レースである「ツール・ド・フランス」の名称を冠した自転車レースを開催するなど積極的な動きを見せている。プロジェクトの中心となるのは、横浜ベイスターのブランディングを成功させた池田純氏というのも期待が高まる。
「さいたま市といえばスポーツ」と誰もが思うようになる時代は、そう遠くないかもしれない。
BRANDINGLAB編集部 執筆
株式会社イズアソシエイツ
