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言葉を定義化することで、物事を体系化・仕組み化できる。

  • ブランド

    ある特定の商品やサービスが、消費者・顧客によって「識別されている」とき、その商品やサービスを「ブランド」と呼ぶ。 (一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会による 消費者・顧客から見た「ブランド」の定義)
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランディング

    ブランド・アイデンティティとブランド・イメージを一致させる活動のこと。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド・アイデンティティ

    企業がある製品・サービスが「何ものか」を示すため定める「旗印」のこと。言い換えると「ブランド独自の価値」をひとことで表したもの。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド・イメージ

    消費者・顧客が心の中に抱く、ブランドに対する心象のこと。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド戦略ピラミッド

    企業の経営戦略からブランド戦略までの関係性を示したもの。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド再認

    ブランド名やマークなどのブランド要素に接した際に、特定のブランド名を認識すること。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド再生

    あるカテゴリー(ジャンル)を言われたときに特定のブランド名を思い起こすこと。また、消費者・顧客にニーズが発生した際、特定のブランド名を直接、思い起こすこと。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド・ステートメント

    ブランドの「存在意義」や「あるべき姿」を明文化し記載した、冊子状のもの。ブランドに関するすべての活動の拠り所となります。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド要素

    消費者・顧客がブランドを識別する際の手がかりとなる、ブランドを形成する最小単位のもの。ブランド名、ロゴ、キャラクターなどがある。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド体験

    消費者・顧客がブランドと接するあらゆる機会、あらゆる接点のこと。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド連想

    ブランドに関する様々な記憶が集積し、強固につながった状態のこと。ポジティブなイメージがつながってブランドを想起されることが好ましい状態といわれています。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド・ロイヤルティ

    顧客によるブランドへの忠誠心のこと。高いロイヤルティを持っている顧客がいれば、売上や利益への強固な基盤となります。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド階層

    ブランド階層とは、ブランド戦略を体系的に表現するため、企業が持つブランドの序列を共通するブランド要素に基づき示したものをいう
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • ブランド・パーソナリティ

    ブランドの持つ特徴(価値観・個性など)を、人格として落とし込んだもの。
  • ブランド・プロミス

    ブランドが顧客やスタッフに対して、約束する価値や行動に落とし込んだもの。
  • インターナルブランディング

    「Internal」は「内側の」という意味で、具体的には、社員、非正規労働者(契約社員・パート・アルバイト)、臨時・常駐スタッフ、また協力会社など、企業の内側にいるあらゆる関係者に向けて行うブランディング活動のことを呼びます。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • エクスターナルブランディング

    「External」は「外側の」という意味で、具体的には、消費者・顧客、投資家(株主)、取引先、地域社会、行政機関など、企業活動に関わるさまざまなステークホルダーに向けて行うブランディング活動のことを呼びます。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • リブランディング

    既存のブランドを見直し、新たなブランドへの再生させること。経営理念の再定義や社名変更を行うこともあります。
  • パーソナル(セルフ)・ブランディング

    主に個人のブランディング。自らの強みや魅力などをブランド化し、発信していきます。
  • ナショナル・ブランド(NB)

    コカ・コーラやキッコーマン醤油のように企業が製造し、全国にわたって流通させているブランドのことです。いわゆる「メーカー品」です。
  • プライベート・ブランド(PB)

    スーパーなどの小売業者が独自に製品を開発し、他の製造業者に製造を依頼し、小売業者が作ったブランドネームを冠したものです。ダイエーの「セービング」、イオンの「トップバリュ」などがこれにあたります。
  • ブランド・マネジメント

    ブランド・エクイティを高めるための継続的活動のこと。ブランド・マネジメントでは、名称や記号、デザイン、メッセージなどのブランド構成要素を、各ブランド階層、コーポレート・ブランドや事業ブランド、カテゴリ・ブランド、商品ブランドごとに最適化してゆく必要があります。各ブランドの関連性などに配慮しながら継続的にブランド・エクイティの向上を図ってゆく必要があります。
  • ブランド・ロイヤルティ

    顧客がブランドに対して持つ愛着・こだわりのこと。“銘柄忠誠度”などとも言われ、ブランド・ロイヤルティの高いファンの多さがブランド資産の高さを決めます。
  • 地域ブランド

    地域を主に経済的な側面から捉えたときの、生活者が認識するさまざまな地域イメージの総体。地域+商品・サービスを名称とすることによって、それ自体を一体化して、商品・サービス、ひいては地域そのものの価値を高めようとするものである。
    出典 内閣府
  • ブランド拡張

    ブランド拡張とは企業が新製品導入の際、既存のブランドを用いることをいう。「ライン拡張」と「カテゴリー拡張」に大別される。「ライン拡張」はライン拡張とはブランド拡張の一つで、親ブランドと同一製品カテゴリー内で新たなターゲットを狙った製品を投入することをいう。また、「カテゴリー拡張」はカテゴリー拡張とはブランド拡張の一つで、親ブランドとは異なる製品カテゴリーに参入することをいう。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • ファミリー・ブランド

    ファミリー・ブランドとは複数の製品カテゴリーで用いられるブランドのことをいう。企業ブランドと同じ場合もあれば、異なる場合もある。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • マスター・ブランド

    マスター・ブランドとはある製品カテゴリー内で支配的な位置を占め、強力なブランド・エクイティを確立したブランドのことをいう。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • サブ・ブランド戦略

    サブ・ブランド戦略とはマスター・ブランドにサブ・ブランドを活用することによってターゲット市場を広げる戦略のことをいう。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • 旗艦ブランド

    旗艦ブランドとは当該企業の製品カテゴリーを代表するブランドのことをいう。威光ブランドとしての役割を果たす。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • ドライバー・ブランド

    ブランド要素によって消費者の購買意欲を喚起し、購買決定を推進させる強い機能をもったブランドのことです。例えば、レクサス、スターバックスなどはブランドそのものによって消費者に購買、利用を決定させます。
    出典 『ブランド優位の戦略』デービット・A・アーカー著
  • エンドーサー・ブランド

    エンドーサー・ブランドとは、消費者がその商品を購買する際に品質を保証する役割を果たすブランドのこと。日本では企業ブランドが主にその役割を果たしています。
    出典 『ブランド優位の戦略』デービット・A・アーカー著
  • CI(コーポレート・アイデンティティ)

    企業の個性を明確にし、日常の企業活動を通して企業イメージを内外に認めさせること。企業の社名、マーク、カラー、デザイン、各種PRなどすべてがその対象となる。
    出典 精選版 日本国語大辞典
  • MI(マインド・アイデンティティ)

    CIにおける、企業の「理念の統一」のこと。ミッションやビジョン、バリュー、スローガンなど、考え方・価値観の一体感を持たせる。
  • BI(ビヘイビア・アイデンティティ)

    CIにおける、企業の「行動の統一」のこと。行動指針やスピリット、クレドなどブランドの展開において、従業員の行動の一体感を持たせる。
  • VI(ビジュアル・アイデンティティ)

    CIにおける、企業の「視覚的の統一」のこと。コミュニケーションツールなどブランドの展開において、ビジュアルの一体感を持たせる。
  • CIS

    Corporate Image Strategyの略。企業のイメージの発信や浸透をさせていくための戦略を指す。
  • CBO

    CBOとはChief Branding Officerの略で、ブランド責任者のこと。
  • ターゲティング

    セグメンテーションで切り分けた市場から、自社の事業・製品・サービスを最も高く評価してくれる「見込み客」を選定する工程のこと。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • 4P/4Cマーケティング・ミックス

    ひとつの製品やサービスを販売するために、複数の手段や要素を、最適な形で組み合わせるマーケティング手法を「マーケティング・ミックス(marketing mix)」と呼びます。「4P(よんぴー)」は、1960年代前半にアメリカの経済学者ジェローム・マッカーシーが提唱したマーケティング・ミックスのフレームワーク。4Pは売り手側の視点で考えられた理論だったため、1993年にアメリカの経済学者ロバート・ラウターボーンが、顧客視点からの「4C(よんしー)」を提唱しました。「4P/4Cマーケティング・ミックス」は、この「4P」「4C」のフレームワークを一体化し、対応させたものです。これにより、自社の製品・サービスに関わる情報を、企業視点と顧客視点の両方から一覧することができます。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • STPマーケティング(えすてぃーぴーまーけてぃんぐ)

    フィリップ・コトラー教授が提唱するマーケティング手法。「STP」とは「セグメンテーション(segmentation)」「ターゲティング(targeting)」「ポジショニング(positioning)」の頭文字。市場(マーケット)を研究、自社が効果的に市場を開拓するための戦略を考えるフレームワークです。STPマーケティングを行うことで「自社が誰に対してどのような価値を提供するか」を明確にすることができます。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ペルソナ

    ターゲティングした見込み客を可視化し、より理解するために、自社の消費者・顧客をイメージして作り上げる仮想の人物像。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • プロダクト・アウト

    企業側の方針や、作りたいもの・作れるものを基準に商品開発などを行うこと。商品・サービスを作ってから、どのように販売していくかを考えるスタイルです。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • マーケット・イン

    消費者・顧客の意見・ニーズを汲みとって商品開発などを行うこと。モノを作れば売れる時代ではなくなり、競合と簡単に比較されてしまう今、いかに「マーケット・イン」の概念に基づき、消費者・顧客の満足度を高められるかを考えることが重要です。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • マインドシェア

    消費者・顧客の心の中で、特定のブランドや企業が占める割合のこと。「市場シェア」と対比して用いられる用語で、消費者の心の中でどれだけ強く印象づけられているかの指標となります。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • 機能的価値

    製品・サービスの基本的な機能や品質のこと。これがないと、製品・サービスが成り立たないものを指します。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • 情緒的価値

    広告やデザインなど、製品・サービスの周辺に付加されている情報やイメージ。製品・サービスが持つ情緒的な側面。製品・サービスの基本的な機能以外の価値。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • 顧客生涯価値

    LTV(Life Time Value)と言われ、1人の顧客が取引期間を通じて企業に支払う合計金額のこと。「再購買させる」「購買頻度を上げる」「購買単価を上げる」「顧客期間を伸ばす」の4つの方法で、向上させることができます。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • カニバリゼーション

    カニバリゼーションとはブランド拡張によって導入された新しいブランドが親ブランドと競合し売上を奪い合うことをいう。
    出典 (株)トライベック・ブランド戦略研究所
  • 商標登録

    消費者・顧客が商品・サービスを識別する上で目印となるネーミングやロゴマークなどを独占的に使用し、また類似した商品・サービスなどを排除できるようになる、「商標権」を取得するための制度です。
    出典 一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
  • ブランド・エクイティ

    商品やサービスそのものの価値とは別に、ブランド名や商標が生み出す知名度やイメージなどの付加価値全体をさす概念。邦訳は「ブランドの資産価値」。カリフォルニア大学名誉教授のデビッド・アーカーDavid A. Aaker(1938― )が1980年代に提唱した概念である。以後、無形資産であるブランド・エクイティの活用は、マーケティング戦略上重要であるとの認識が定着し、企業戦略だけでなく、会計学や経営法務にも大きな影響を与えた。アーカーは商品やサービスの価値を「機能そのものの価値」と「ブランド・エクイティ」に分解し、価値の大きさを決めるのはブランド・エクイティであると主張した。ブランド・エクイティを(1)知名度(認知)、(2)ブランドに抱くイメージ(知覚品質)、(3)ブランド名を聞いて想起する商品像(連想)、(4)ブランドへの愛着(ロイヤルティ)、(5)法的保護、商標などその他の資産、の5要素に整理して、分析する考え方を提示した。ブランド・エクイティをアンケート調査や財務データを活用して数値化する試みも進んでいる。
    出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)