デサントを取り巻くスポーツアパレル業界は、スポーツウエアを普段着として着る「アスレジャー」市場の拡大や、来年の東京五輪・パラリンピックなど大型スポーツイベント開催によるビジネスチャンスを迎える。ただ、世界での競争環境は厳しい。伊藤忠商事との関係悪化が続けば、デサント自身のビジネスにも影響が及びかねず、早期の問題解決に迫られている。
（中略）
デサントは今後、ベースとなる日本市場での事業基盤固めに加え、巨大市場である中国、東南アジアでの事業拡大が喫緊の課題となる。現地メーカーも台頭する中、デサントは近年、堅調に売り上げを伸ばしてきた「デサント」などの自社ブランドで、これまで以上にスピード感を持ったブランド浸透や販売拡大への施策が求められる。
産経新聞 2019/3/15
デサント、東京五輪控え競争厳しいスポーツ市場
世界のスポーツブランド（用品メーカー）の売上上位は１位ナイキ（米）、２位アディダス（独）、３位アンダーアーマー（米）ら欧米勢が独占。日本勢ではアシックスが４位と健闘するも、売上高ではナイキに10倍の差をつけられるなどまだまだ欧米勢とは大きな隔たりがある。
原因のひとつとして指摘されているのが国産メーカーのファッション性面での遅れだ。伊藤忠商事によるTOBで話題のデサントは、かつてはアディダスのライセンス販売で知られたが1998年にアディダスとの契約を終了。その後アジアに活路を見出し、主に韓国などで実績を積み重ね国内No.3企業へ。高機能のダウンジャケット「水沢ダウン」が脚光を浴びるなど、弱点とされてきたファッション面も強化されつつある。東京五輪を契機に日本勢がどこまで欧米列強に迫れるか――競技場外での戦いにも注目したい。
BRANDINGLAB編集部 執筆
株式会社イズアソシエイツ